株初心者向け

株価との関係までわかりやすく解説

株価との関係までわかりやすく解説
株式数1,000株のA社、B社があります。それぞれの貸借対照表は下図の通りです。株価は両社ともに300円です。どちらの株を買った方が良いでしょうか?

まず、貸借対照表から一株当たりの純資産を計算します。A社は500円、B社は250円になります。株価は300円ですので、A社は割安感、B社は割高感があるといえます。
PBRを計算してみましょう。PBRの計算式を使って両社を計算すると、次の通り、A社のPBRは0.6、B社のPBRは1.2となります。PBRが低ければ低いほど割安感があると判断できます。

株価との関係までわかりやすく解説

相場の全体感を確認するには?

株式相場の全体感を判断するには個別銘柄の値動きではなく、株価指数の動きを見ることが一般的です。
日本に株価指数は数多くありますが、代表的な株価指数といえば「日経平均株価(以下日経平均)」と「東証株価指数(以下TOPIX)」ではないでしょうか。
この2つの指数に関しては、 「どちらもよく聞くけれど、違いが分からない」 「どちらを見るべきなのか分からない」 などの疑問を持った方も多いと思います。

日経平均とは

日経平均(日経平均株価)とは 東京証券取引所第一部上場銘柄のうち 、市場を 代表する225銘柄を対象 とした相場全体の流れをつかむ株価指標として最も利用されている代表的な株価指数です。
戦後、東京証券取引所が再開された1949年5月16日の単純平均株価176円21銭より算出されており、投資家だけでなく一般の人にも親しまれています。
日経平均株価は東証一部上場の225銘柄を構成銘柄として、それらの銘柄の 株価の単純平均をベースに 新株落ち分を修正して株価に連続性を持たせています(日経225=225銘柄の株価合計÷除数)。
その修正方式がアメリカのダウ・ジョーンズ社の開発したものなので、かつては日経ダウと呼ばれていましたが、1985年5月にその権利を日本経済新聞社が買い取り、株価の算出と発表をするようになりましたので、日経平均株価となっております。

定期見直し、見直し手順

  1. ① 市場流動性の計測
  2. ② 高流動性銘柄の採用と低流動性銘柄の除外
  3. ③ セクターバランスによる採用・除外

臨時入れ替え対象事由

  1. ・整理銘柄への指定
  2. ・被合併、株式移転、株式交換など企業再編に伴う上場廃止
  3. ・第2部への指定替え

日経平均は一部の銘柄の影響を受けやすい?

  • ・対象銘柄は225銘柄
  • 株価との関係までわかりやすく解説
  • ・株価の単純平均をベースに算出している

表1

なんと 上位10銘柄で日経平均に占めるウエートが38%にもおよぶ ことが分かります。
そして1位のファーストリテイリング(9983)だけでも1割近いウエートを占めています。
このことから 日経平均は一部の銘柄の値動きに影響を受けやすい株価指数 といえるかもしれません。

日経平均の特徴

TOPIXとは

日経平均と並ぶ日本を代表する株価インデックスの1つであり、東京証券取引所が1969年7月1日から公表している株価インデックスです。
東証一部上場全銘柄を対象 に、日々計算し発表している株価指数で、東証第一部の毎日の時価総額(全上場株をある日の終値で評価したものの合計額)を基準日の時価総額で割って算出されます。
基準日とは1968(昭和43)年1月4日です。
この日の時価総額8兆6,020億5,695万1,154円)を100として、毎日の時価総額を指数で表したものがTOPIXです。

【逆イールド発生】米国株の下落はこれから本格化か まだまだ残る不安についてわかりやすく解説

昨年まで好調な伸びを記録していた米国株も、2022年に入り軟調な相場状況となっておりました。 逆イールドとは? 投資を始めたばかりの初心者ほど「聞いていた話とは違う!」と不安でいっぱいだったかもしれません。 2022年4月現在こそ回復傾向にありますが、年初の下落は多くの投資家を不安にさせたのではないでしょうか。 ですが米国株の下落はこれで終わったわけではなさそうです。 景気後退(リセッション)入りが示唆される現象が発生し、さらなる米国株の下落が予想されることとなってしまいました。 その現象とは「逆イールドの発生」です。 これから米国株の上昇相場を期待していた人や、本格的な買い増しを計画していた人にとっては嫌な話になるかもしれません。 ですが訪れるかもしれない「さらなる暴落」を念頭に置いておくのと置いておかないのとでは投資スタンスにも大きな違いが出ると考えます。

逆イールドとは?

そもそも「逆イールド」とは何でしょうか。 これは債券市場で短期物国債(2年物国債)の利回りが長期物国債(10年物国債)の利回りを上回る現象のことで一般的に景気後退のシグナルとされています。 通常は長期間預けることになる10年物国債の方が短期で償還を迎える2年物国債よりも利回りが高くなります。 ですが将来的に景気が悪化することが予想されることによって、長期物国債の利回りの方が低くなってしまうという現象が起きます。 これの何が厄介かというと、1969年以降、過去8回の景気後退の前には必ずこの逆イールド現象が起きているという事実です。 つまり過去の統計からいうと近いうちに「100%景気後退入りする」ということになってしまいます。

逆イールド発生「即」景気後退ではない

逆イールドが発生したからといって直ちに景気後退入りするわけではありません。 株価もしばらくは上昇することを予想する専門家も多いです。 例えば ・2020年のコロナショック → 5か月前に逆イールド発生 ・2008年のリーマンショック → 22か月前に逆イールド発生 ・2001年のITバブル崩壊 → 13か月前に逆イールド発生 と過去の例からすると逆イールド発生から早くて半年ほど、遅ければ2年ほどで景気後退入りすることとなります。 下図で見ると青の折れ線グラフが長短金利差、つまり0以下となると短期金利が長期金利を上回る逆イールド発生となります。 グレーの網掛け部分が景気後退期です。 いずれも逆イールド発生からしばらくして景気後退入りしていることがわかります。 つまり早ければ年末、もしくは2023年から2024年頃にかけて景気後退となる公算が大きいといえます。 今後、ウクライナとロシアの戦争を発端とした原油高に伴う輸送コストの増大や人件費の上昇が企業の収益を圧迫することが予想されています。 FRB(米連邦準備制度理事会)による利上げやQT(量的引き締め)などの景気引き締め策も控えています。 株価上昇にとっては向かい風となる状況が続くと予想しておく方が良さそうです。

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