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インデックスとは

インデックスとは
【当資料で使用した市場指数について】 野村インデックスファンド・先進国ESG株式は、FTSE International Limited(以下「FTSE」)、ロンドン証券取引所(以下「取引所」)、(以下総称して「ライセンス供与者」と呼ぶ)のいずれによっても、後援、推薦、販売または販売促進されるものではありません。ライセンス供与者は、FTSE4Good Developed 100 Index(以下、本指数)の使⽤およびいかなる時点における本指数値の利⽤から⽣じるいかなる結果に対しても、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何ら表明や保証を⾏うものではありません。本指数はFTSEにより編集、算出されます。ライセンス供与者は本指数の誤差脱漏について何⼈に対しても責任を負わず(過失の有無を問わず)、かつ本指数の誤差脱漏に関して通知する義務を負いません。FTSE®は、取引所の登録商標であり、ライセンスに基づいてFTSEが使⽤しています。
MSCI World指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他⼀切の権利はMSCIに帰属します。また MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。

各種インデックスについて

「S&P®」はスタンダード・アンド・プアーズ・フィナンシャル・サービスLLC(「S&P」)の登録商標であり、「Dow Jones®」は、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLC(「ダウ・ジョーンズ」)の登録商標で、S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLCおよびその関係会社はその使用ライセンスを供与されています。 また、ブラックロックは一定の目的での使用についてこれらの登録商標のサブライセンスを供与されています。「Dow Jones Asia⁄Pacific Select Dividend 30 IndexSM」はS&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLCまたはその関係会社のプロダクトであり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドは、 S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pおよびそれらの関係会社が出資、保証、販売、または販売促進を行うものではあり ません。また、S&P インデックスとは ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pはいずれも、iシェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる表明も行 いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。インデックス・データ出典: S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLC

「FTSE®」はロンドン・ストック・エクスチェンジ・ピーエルシー(「ロンドン証券取引所」)とザ・フィナンシャル・タイムズ・リミテッド(「FT」) とが共同で所有する商標であり、FTSEインターナショナル・リミテッド(「FTSE」)が許可を受けて使用しています。FTSE 100インデックスおよびFTSE BRIC 50インデックスは、FTSEまたは同社の代理人が作成し算出しています。ロンドン証券取引所、FT、FTSEのいずれもiシェアーズ・ファンドに関して 出資、発行、保証、販売および販売の促進をするものではなく、また発行、業務およびトレーディングにも一切関わっておりません。インデックス値およびその 構成リストに関する全著作権とデータベース権はFTSEに属しています。ブラックロック・アドバイザーズ(UK)リミテッドはiシェアーズ・ファンドの組 成にあたりこれらの著作権およびデータベース権につきFTSEからの使用許諾を得ています 。

「FTSE®」はロンドン・ストック・エクスチェンジ・ピーエルシー(「ロンドン証券取引所」)とザ・フィナンシャル・タイムズ・リミテッド(「FT」) とが共同で所有する商標であり、また「Macquarie™」はマッコーリー・バンク・リミテッドおよびその関連会社の商標であり、どちらもFTSEイン ターナショナル・リミテッド(「FTSE」)が許可を受けて使用しています。FTSE、マッコーリー、ロンドン証券取引所、FTのいずれも、当インデック スの誤りについては、過失そのほかその原因の如何を問わず、いずれのものに対しても責任を負うことはなく、またFTSE、マッコーリー、ロンドン証券取引 所、FTのいずれも、そのようなインデックスの誤りをいずれの者に対しても告知する義務はないものとします。ブラックロック・アドバイザーズ(UK)リミ テッドはiシェアーズ・ファンドの組成にあたりこれらの著作権およびデータベース権につきFTSEからの使用許諾を得ています。

「Markit iBoxx」はMarkit Indices Limitedの登録商標であり、ブラックロック・アドバイザーズ(UK)リミテッドはその使用許諾を得ています。Markit Indices Limitedは、ブラックロック・アドバイザーズ(UK)リミテッドおよびiシェアーズplcのいずれに関しても、承認、保証、推奨はしていません。ま たMarkit Indices Limitedはiシェアーズ・ファンドに関して出資、保証、販売は行なっておらず、またiシェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる意見も 表明していません。

「MSCI」および「MSCI Index」はMSCI インデックスとは Inc.のサービスマークであり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドはMSCI Inc.が出資、保証、発行、販売、または販売促進を行なうものではありません。また、同社は、iシェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる 表明も行いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

「STOXX」、「EURO STOXX 50® 」、「EURO STOXX® Select Dividend 30 Index 」は、STOXX インデックスとは Limited により商標登録ならびに著作権登録されており、STOXX Limited の商標ならびにサービスマークです。ブラックロック・アドバイザーズ(UK)リミテッドは一定の目的に使用する許可を得ています。iシェアーズ・ユーロ・ ストックス 50 およびiシェアーズ・ユーロ・ストックス・セレクト好配当株式 30 はSTOXXが、出資、保証、販売、販売の促進を行っているものではありません。また、STOXXはこれらのファンドへの投資の妥当性に関していかなる意 見も表明していません。

「CITIGROUP」はシティグループ・インクおよびその関連会社の商標およびサービスマークであり、スタンダード・アンド・プアーズおよびブラック ロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドは、スタンダード・アンド・プアーズ、シティグループ・インクおよびそれらの関連会社が出資、 保証、発行、販売、販売促進を行なうものではありません。また、スタンダード・アンド・プアーズ、シティグループ・インクおよびそれらの関連会社のいずれ も、当ファンドへの投資の妥当性に関していかなる表明も行いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

「S&P®」はスタンダード・アンド・プアーズ・フィナンシャル・サービスLLC(「S&P」)の登録商標であり、「Dow Jones®」は、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLC(「ダウ・ジョーンズ」)の登録商標で、S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLCおよびその関係会社はその使用ライセンスを供与されています。 また、ブラックロックは一定の目的での使用についてこれらの登録商標のサブライセンスを供与されています。「Dow Jones U.S. Select Dividend IndexSM」 「Dow Jones U.インデックスとは S. Real Estate IndexSM」はS&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLCまたはその関係会社のプロダクトであり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドは、 S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pおよびそれらの関係会社が出資、保証、販売、または販売促進を行うものではあり ません。また、S&P ダウ・ジョーンズ・インダイシズLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pはいずれも、iシェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる表明も行 いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

「FTSE®」はロンドン・ストック・エクスチェンジ・ピーエルシー(「ロンドン証券取引所」)とザ・フィナンシャル・タイムズ・リミテッド(「FT」) とが共同で所有する商標であり、FTSEインターナショナル・リミテッド(「FTSE」)が許可を受けて使用しています。FTSE 中国 25 インデックスは、FTSEが算出しています。FTSEはiシェアーズ・ファンドに関して出資、保証、発行、販売および販売の促進をするものではなく、一切 の関わりを有しません。また、iシェアーズ・ファンドの発行、業務およびトレーディングに関して一切責任を負いません。
iシェアーズ・ファンドは、FTSE インターナショナル・リミテッド(「FTSE」)、ヨーロッパ上場不動産協会(「EPRA®」)、または全米不動産投資信託協会(「NAREIT」)が出 資、保証、発行、販売または販売促進を行うものではありません。これらの団体はいずれも、当ファンドへの投資の妥当性に関していかなる表明も行いません。 ブラックロックは上記の団体の関連会社ではありません。FTSEおよびNAREITはいずれも、FTSE EPRA/NAREIT グローバル不動産(除く米国/北米/欧州/アジア)インデックスに関していかなる保証も行いません。すべての権利はFTSE、NAREIT及びEPRAに 帰属します。「FTSE」はロンドン・ストック・エクスチェンジおよびフィナンシャル・タイムズ・リミテッドの商標およびサービスマークです。

J.P.モルガンは、JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーの商標であり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドは、 JPモルガン・チェース・アンド・カンパニーが出資、保証、発行、販売、または販売促進を行うものではありません。また、同社は、iシェアーズ・ファンド への投資の妥当性に関していかなる表明も行いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

「NASDAQ®」(ナスダック)は、The NASDAQ OMX Group, Inc. (「NASDAQ OMX」)のサービスマークおよび商標であり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドは、NASDAQ OMXが出資、保証、発行、販売、販売の促進を行っているものではありません。同社はまた、iシェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる意見 インデックスとは も表明していません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。インデックス・データ出典:NASDAQ OMX

「Russell Index」(ラッセルインデックス)は、ラッセル・インベストメント グループの商標であり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドは、ラッセル・インベストメント グループが出資、保証、発行、販売、または販売促進を行うものではありません。また、同社は、iシェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる表 明も行いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

「Morningstar®」はモーニングスター・インクのサービスマークであり、ブラックロックはその使用許諾を得ています。iシェアーズ・ファンドは モーニングスター・インクが出資、保証、発行、販売、または販売促進を行うものではありません。また、同社は、iシェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に ついていかなる表明も行いません。ブラックロックは上記の会社の関連会社ではありません。

「BSE」および「SENSEX」は、Bombay Stock Exchange Limited(「BSE」)の商標およびサービスマークであり、ブラックロック・アセット・マネジメント・ノース・アジア・リミテッドはBSE SENSEX インデックスの使用許諾を得ています。iシェアーズ ・ファンドは、BSEが出資、保証、発行、販売、販売の促進を行っているものではありません。同社はまた、iシェアーズ ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる意見も表明していません。
CSI指数は、チャイナ・セキュリティーズ・インデックス・カンパニー・リミテッド(「CSI」)が構成し計算します。CSIは、CSI300指数の正確 性を保つべく、最大限努力します。しかし、CSI、上海証券取引所、あるいは深セン証券取引所のいずれも、(過失もしくはその他の理由における)CSI指 数の過誤に対する責任を何人に対しても負うものではなく、さらに、CSI、上海証券取引所、あるいは深セン証券取引所のいずれもCSI指数の過誤に関する 助言をする義務を負うものではありません。指数の数値と構成銘柄リストの著作権はCSIに帰属します。

「FTSE®」および「FT-SE®」はロンドン・ストック・エクスチェンジ・ピーエルシー(「ロンドン証券取引所」)とザ・フィナンシャル・タイムズ・ リミテッド(「FT」)とが共同で所有する商標であり、FTSEインターナショナル・リミテッド(「FTSE」)が許可を受けて使用しています。FTSE 中国 A50 インデックスは、FTSEが算出しています。FTSEはiシェアーズ FTSE 中国A50 インデックスETFに関して出資、保証、および販売の促進をするものはなく、一切の関わりを有しません。また、iシェアーズ FTSE 中国A50 インデックスETFの発行、業務およびトレーディングに関して一切責任を負いません。インデックス値およびその構成リストに関する全著作権とデータベース 権はFTSEに属しています。ブラックロックは、iシェアーズ FTSE 中国A50 インデックスETFの組成にかかる当該著作権に関し、FTSEからの使用許諾を得ています。

「Standard & Poor's®」および「S&P®」 は、マグロウヒル社の一部門であるスタンダード・アンド・プアーズ(「S&P」)の登録商標です。ASX® は、ASX Operations Pty Limited(「ASX オペレーションズ」)の登録商標であり、S&P はその使用許諾を得ています。i シェアーズ・ファンドは、S&P、マグロウヒル社、ASX オペレーションズおよびそれらの関係会社が出資、保証、販売、販売の促進を行っているものではありません。これらの会社はまた、i シェアーズ・ファンドへの投資の妥当性に関していかなる意見、保証および条件を表明していません。これらの会社は本資料の内容およびその作成に関しいかな る責任も負いません。ブラックロック・インスティテューショナル・トラスト・カンパニー、エヌ.エイ.はこれらの会社からその登録商標およびサービスマー クの使用許諾を得ています。

日経平均株価指数(日経225) 「日経平均株価」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は「日経平均株価」 自体及び「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。 「日経」及び「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。 iシェア―ズ日経225 ETFは、投資信託委託者の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び「本件受益権」の取引に関して、一切の責任を負い ません。 インデックスとは インデックスとは 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。 株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有しています。

「JPX日経インデックス400」は、株式会社日本取引所グループ及び株式会社東京証券取引所(以下、総称して「JPXグループ」という。)並びに株式会社日本経済新聞社(以下、「日経」という。)によって独自に開発された手法によって算出される著作物であり、「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」自体及び「JPX日経インデックス400」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有している。 「JPX日経インデックス400」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て「JPXグループ」及び「日経」に帰属している。「iシェアーズ JPX日経400 ETF」は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、「JPXグループ」及び「日経」は、その運用及び「iシェアーズ JPX日経400 ETF」の取引に関して、一切の責任を負わない。 インデックスとは 「JPXグループ」及び「日経」は、 「JPX日経インデックス400」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負わない。「JPXグループ」及び「日経」は、「JPX日経インデックス400」の構成銘柄、計算方法、その他「JPX日経インデックス400」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有している。

「東証株価指数( TOPIX )」は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証株価指数 (TOPIX) の商標又は標章に関するすべての権利は㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。 インデックスとは

「東証 REIT 指数」は、株式会社東京証券取引所(㈱東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ及び東証 REIT 指数の商標又は標章に関するすべての権利は、㈱東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、㈱東京証券取引所により提供、保証又は販売されるものではなく、㈱東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。

iシェアーズ・ファンドは、その全体又は一部において、インターコンチネンタル・エクスチェンジ・インク又はその関係会社が保有する ICE 米国国債指数シリーズ™に基づいており、インターコンチネンタル・エクスチェンジ・インクの関係会社である、インタラクティブ・データ・プライシング・アンド・リファレンス・データ LLC (以下「インタラクティブ・データ」といいます。)によるライセンスに基づく許可を得て、ブラックロック・インクにより使用されております。 ICE 米国国債指数シリーズ™は、インターコンチネンタル・エクスチェンジ・インク及びその関係会社の商標又はサービスマークであり、ライセンスに基づいて使用されております。

iシェアーズ 米国債7-10年 ETF(為替ヘッジあり)(以下、本商品といいます。)はシティグループ・インデックスLLC(以下、シティ・インデックス)またはその関係会社(以下、総称して、シティといいます。)によって提供、保証、販売または販売を促進されるものではありません。シティ・インデックスは、本商品の所有者、所有者となる可能性のある者もしくは一般の者に対して、証券投資一般または本商品への投資適合性について、また、本商品がシティ米国債7-10年セレクトインデックス(国内投信用、円ヘッジベース)(以下、本指数といいます。)の価格および利回りに追随する能力、および本指数が債券市場全般の利回りに追随する能力について、明示的にも暗示的にも、何ら表明または保証するものではありません。シティ・インデックスのブラックロック社に対する唯一の関係は、シティが有する特定の情報、データおよび登録商標についての利用許諾を与えるというものです。シティ・インデックスは、本指数に関する決定、作成および計算について、ブラックロック社または本商品を考慮することなく行ないます。シティ・インデックスは、本指数に係る決定、作成または計算において、ブラックロック社または本商品の所有者あるいは所有者となる可能性のある者の必要性に配慮する義務を負わないものとします。シティ・インデックスは、本商品の価格・数量の決定、発行・販売に関する時期、または本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算にかかわっておらず、これらに責任を負うことはありません。シティ・インデックスは、本商品の管理、マーケティングまたは取引に関連して何らの義務または責任を負うものではありません。

JPX/S&P 設備・人材投資指数は S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスまたはその関連会社(「 SPDJI 」)、株式会社日本取引所グループ(「 JPX 」)および株式会社東京証券取引所(「東証」)の商品であり、これを利用するライセンスがブラックロックに付与されています。 Standard & Poor ’s®および S&P ®は Standard & Poor ’s Financial Services LLC(「 S&P インデックスとは 」)の登録商標で、 Dow Jones ®は Dow Jones Trademark Holdings LLC (「 Dow Jones 」)の登録商標であり、これらの商標を利用するライセンスが SPDJI に、特定目的での利用を許諾するサブライセンスがブラックロックにそれぞれ付与されています。 JPX ®は JPX の登録商標であり、これを利用するライセンスが SPDJI およびブラックロックに付与されています。 i シェアーズ JPX/S&P 設備・人材投資 ETF は、 SPDJI 、 Dow Jones 、 S&P 、それぞれの関連会社、 JPX または東証によってスポンサー、保証、販売、または販売促進されているものではなく、これら関係者のいずれも、かかる商品への投資の妥当性に関するいかなる表明も行わず、 JPX/S&P 設備・人材投資指数に関するデータの誤り、欠落、または中断に対して一切の責任も負いません。東証株価指数( TOPIX )は、東証の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証株価指数( TOPIX )の商標または標章に関するすべての権利は東証が有しています。

ESG投資は王道インデックスに勝てるの?ESGインデックスファンドを徹底解剖!

ESG投資は王道インデックスに勝てるの?ESGインデックスファンドを徹底解剖!

それでは「FTSE4Good Developed 100 Index」は、どんな特性の指数なのか?
「FTSE4Good Developed 100 インデックスとは Index」」を連動対象の指数とした背景やインデックスの特徴を、直接、運用会社である野村アセットマネジメント株式会社様にお伺いし、詳しく取材しました。
その上で、長期運用の投資先として「ESGインデックス投信」を選ぶことは、合理的なのか考えてみたいと思います。

お答えいただいたのは、野村アセットマネジメント株式会社 プロダクト・マネジメント部 シニア・プロダクト・マネージャー 安藤祐介さんです。

「FTSE4Good Developed 100 Index」ってどんな指数?

1. 野村インデックスファンド・先進国ESG株式(Funds-i 先進国ESG株式)の設定経緯

― 注目の集まるESG投資をローコストなインデックス投資で

ESG投資への関心の高まりから、ネット証券中心に取引をしている資産形成層のお客様へ、 コストを抑えたESGのインデックスファンドをお届けしたい と考えました。

2. 「FTSE4Good インデックスとは Developed 100 Index」を連動するESGインデックスとした理由

― 信頼とパフォーマンス

資産形成を行うお客様は、積立投資で投資期間が長くなるため、 信頼感のある指数 を選びたかったからです。そして、もちろん パフォーマンスにも注目 しました。

3. 「FTSE4Good Developed 100 Index」の指数の歴史

― SRI(社会的責任投資)の指数として開発され、2001年6月に算出開始 2014年からESGレーディングモデルで運用中

「FTSE4Good Developed 100 Index」は、英国で2000年に制定された、倫理的取組や環境問題への考慮を年金運用方針へ反映する規制を受け2001年6月29日に算出を開始しました。

ESG選定基準 グラフ

  • 上記は、2020年11月末現在のFTSEの資料等に基づいて野村アセットマネジメントが作成したものです。
  • 資⾦動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

4. 「FTSE4Good Developed 100 Index」の指数の特徴

― 透明性の高いスコアリング

他のインデックスだとアナリストによる評価など独自の判断でスコアリングしている部分があったりしますが、当インデックスは、そういったことはなく、 非常に透明性の高いインデックス であるといえます。

構築プロセスにおける特徴として、企業そのものを選ぶことがあります。スコアに応じて配分比率を調整し、多くの企業を対象とするインデックスもありますが、「FTSE4Good Developed 100 Index」は、スコアが低い企業の比率を下げるのではなく、指数に採用しないという判断をします。

より企業を厳選する手法をとり、その上で、時価総額の大きな企業100社程度が採用される ESGのエリート中のエリートインデックス なのです。

― 巨大テック企業のAmazonやfacebookが組入れられていない理由

調査される項目数が多いことに加え、税の透明性に関するスコアが0になるなど、 情報開示がそれほど進んでいないことが低スコアになる要因 です。

― ESGに完全特化した算出

他のESGインデックスは、市場全体を表す親指数に合わせる形で、業種配分を調整するのが一般的です。一方、「FTSE4Good Developed 100 Index」は、 業種ごとのウェイト調整はしません 。
結果、 ESGに特化したインデックス となっています。

5. 市場全体を表す指数や他のESGインデックスとのパフォーマンス比較

― MSCIワールドを上回るパフォーマンス

インデックスのパフォーマンス推移 グラフ

  • 出所:Bloombergデータを基に野村アセットマネジメント作成。いずれも税引き前配当込み・円ベース。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

グローバルのESG関連の投信、ETFへの資金流入は、2010年から2018年までは年間、1兆円から2兆円程度でしたが、2018年頃から増加し始め、2018年は6兆円、2019年は、18兆円、そして 2020年37兆円と加速 しています。

要因はいくつかあると思いますが、 グローバルな規制機関や政治の動向がESG寄りになったことを受け、企業の経営体制にも変化が出てきた ことがあります。

実際の運用でもESGを重視しているかどうかでパフォーマンスが違ってきており、以前のSRI(社会的責任投資)と異なり、 ESGは、投資には不可欠なもの、投資に必要なものとなっている 状況です。

― 他のESG関連インデックスも上回るパフォーマンス

「MSCI Word ESG Leaders」、「S&P Global 1200 ESG」と比較したのが下の表です。「FTSE4Good Developed 100 Index」のパフォーマンスの良さがお分かり頂けると思います。

ESG関連インデックスのパフォーマンス比較(3年・5年)

  • 出所:Bloombergより野村アセットマネジメント作成、2021年3月基準、いずれも税引き前配当込み・円ベース・年率

「 信頼性 」と「 インデックスとは パフォーマンス 」。「FTSE4Good Developed 100 Index」を、ファンドの対象インデックスに選んだ理由が良く分かりました。

ESGインデックスへの投資はアリ?ナシ?

「野村インデックスファンド・先進国ESG株式(Funds-i 先進国ESG株式)」が連動を目指している「FTSE4Good Developed 100 Index」は、 市場全体を表す指数を上回るパフォーマンス となっており、特に直近、3年間はその傾向が顕著です。

インデックスのパフォーマンス推移 グラフ

  • 出所:Bloombergデータを基に野村アセットマネジメント作成。いずれも税引き前配当込み・円ベース。
  • 上記は過去のデータであり、将来の投資成果を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用実績ではありません。ファンドの運用成果を示唆あるいは保証するものではありません。

背景には 世界的なESGへの関心の高まり があり、この傾向は今後も続くものと思われます。その意味で、資産形成において自身の資産を世界の経済成長と合わせて増やしていこうと考えるに基づくなら ESGインデックスを選択することが、より合理的である といえるでしょう。

また、他のESGとの比較においても優位性が確認されます。その要因は、 インデックス採用企業の選定基準や構築のプロセスにある と考えられることから、優位性の継続が見込まれます。

資産形成にESGの視点を取り入れるか否か・・・短期間では、大きな違いはないと思われますが、 長期間の投資となる資産形成においては、ESGの観点を取り入れるのとそうでないのとでは、将来、大きな差となる可能性がある でしょう。

【当資料で使用した市場指数について】

野村インデックスファンド・先進国ESG株式は、FTSE International Limited(以下「FTSE」)、ロンドン証券取引所(以下「取引所」)、(以下総称して「ライセンス供与者」と呼ぶ)のいずれによっても、後援、推薦、販売または販売促進されるものではありません。ライセンス供与者は、FTSE4Good Developed 100 Index(以下、本指数)の使⽤およびいかなる時点における本指数値の利⽤から⽣じるいかなる結果に対しても、明⽰的か黙⽰的かを問わず、何ら表明や保証を⾏うものではありません。本指数はFTSEにより編集、算出されます。ライセンス供与者は本指数の誤差脱漏について何⼈に対しても責任を負わず(過失の有無を問わず)、かつ本指数の誤差脱漏に関して通知する義務を負いません。FTSE®は、取引所の登録商標であり、ライセンスに基づいてFTSEが使⽤しています。
MSCI World指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他⼀切の権利はMSCIに帰属します。また MSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停⽌する権利を有しています。

インデックス投資の5つのメリットと4つの注意点 | 投資する方法も解説

インデックス投資とは、「インデックス」と呼ばれる株価指数に連動するように運用されている金融商品を用いた投資のことです。株価指数は市場全体の特徴を捉えるように算出されるので、インデックス投資を行うことは市場全体に投資することにも繋がります。

インデックス投資が連動を目指す指数

  • 日経平均株価(日経225)
  • 東証株価指数(TOPIX)
  • NYダウ平均
  • S&P500

日経平均株価(日経225)

東証株価指数(TOPIX)

NYダウ平均

なお、 NYダウ平均を算出する30の企業に選ばれることは、アメリカの企業を代表することを意味している といえるでしょう。

S&P500

インデックス投資のメリット5つ

  1. 株式に対する知識がなくても投資できる
  2. 株式投資より少額から始められる
  3. 手数料が低め
  4. 市場全体への分散投資ができる
  5. 高いリターンも期待できる

1.株式に対する知識がなくても投資できる

2.株式投資より少額から始められる

3.手数料が低め

4.市場全体への分散投資ができる

5.高いリターンも期待できる

インデックス投資の注意点4つ

  1. 平均的なリターンになる
  2. 運用コストがかかる
  3. 元本割れする可能性がある
  4. 短期投資には向かない

1.平均的なリターンになる

2.運用コストがかかる

3.元本割れする可能性がある

4.短期投資には向かない

インデックス投資は初心者にも利用しやすい

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「IFAとは?」無料で配布中!

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商号等:株式会社Fan 金融商品仲介業者 登録番号:北陸財務局長(金仲)第35号
当社は所属金融商品取引業者の代理権は有しておりません。
当社は金融商品仲介業に関してお客様から直接金銭や有価証券のお預かりをすることはありません。

【所属金融商品取引業者等】
株式会社SBI証券 金融商品取引業者 登録番号:関東財務局長(金商)第44号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本STO協会
楽天証券株式会社 金融商品取引業者 インデックスとは 登録番号:関東財務局長(金商)第195号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会、一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
ウェルスナビ株式会社 金融商品取引業者 登録番号:関東財務局長(金商)第2884号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
AlpacaJapan株式会社 金融商品取引業者 登録番号:関東財務局長(金商)第3024号
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モバイルファーストインデックスとは?影響と対応についてまとめ

モバイルファーストインデックスとは、 GoogleがWebサイトのインデックス登録や検索順位決定を行う際に、PCサイトではなくスマホサイトの評価を基準にするという方針転換のことです。
英語表記で「Mobile First Index」であり略して「MFI」とも呼ばれます。
このモバイルファーストインデックスが適用されたサイトには、サーチコンソール上にMFI適用のメッセージが届きます。
MFIのメッセージが届いたサイトは、モバイル向けページのSEOを優先しましょう。

一方、モバイルファーストインデックスが適用されてない場合、モバイル検索での検索順位に悪影響が及びやすいです。
そうなれば、モバイルからの検索流入が増えません。 インデックスとは
結果的に、見込み客の獲得が鈍化してWebマーケティングの停滞につながるでしょう。

こうした良くない状況を回避する為に、 モバイルファーストインデックスの基礎を理解して、適切に対応しましょう。

モバイルファーストインデックスとは?影響と対応についてまとめ

モバイルファーストインデックスとは?

まず、モバイルファーストインデックス(英語表記で「mobile first index」、略称「MFI」)についてご説明します。

現在(モバイルファーストインデックスが適用される前)、検索結果に表示される検索順位は、 PCページが評価基準 となってます。

これが、モバイルファーストインデックスが適用されると、PCページからモバイルページへ評価基準が変更され、 モバイルページを基準に検索順位が決定される ようになります。

モバイルファーストインデックスの通知について

モバイルファーストインデックスの通知メッセージ

上記のように「Mobile-first indexing enabled for https://seolaboratory.jp/」という件名で通知され、当ブログ(seolaboratory.jp)にモバイルファーストインデックスが適用されたことを示す内容のメッセージです。
この通知メッセージが届き、困惑してるユーザーの方も数多くいらっしゃるようですので、本ページで紹介してる内容をご覧いただき、モバイルファーストインデックスの影響からその対応方法について理解を深めていただければと思います。

モバイルファーストインデックスが必要な理由

なぜ検索順位の評価軸がスマホになるのかというと、2015年に全世界でスマホからの検索がPCの検索数を上回り、 モバイルユーザーが多くなった ことが考えられます。
これにより、 モバイルファーストが自然な流れとなり、スマホに最適化する重要性が増したためモバイルファーストインデックスが必要になった と言えます。

モバイルファーストインデックスの影響について

評価の基準がPCページではなくモバイル(スマホ)ページに変わるわけですが、PC・モバイルの検索結果を別々に作るわけではなく、 モバイル向けページの評価に基づいてPC・モバイル共に同じ検索結果が表示される ようです。

内部リンク

内部リンクの構成がモバイルとPCで違う場合でも、 評価という点では恐らく影響ない ようです。
そして、モバイルファーストインデックス時、内部リンクの評価もモバイルサイトが対象となります。

なので、 重要なメインコンテンツをしっかり表示したうえで、見やすさ・使いやすさといったユーザー体験を考慮しながら、内部リンクを最適化して評価を高めるようにしましょう。

構造化データ

構造化データは両方(モバイル・PC向けページ)に記述しておきましょう。
どういったサイト管理にしても、 モバイル向け・PC向けページに同一の構造化データを記述しておく とよさそうです。

このように構造化データを用いることで、 検索エンジンやユーザーにWebページの内容をよりわかりやすく伝える手立てとなりますので、結果的に構造化データのマークアップによるサイトパフォーマンスの向上が期待できます。

ページネーション(ページ分割)

ページ分割表示の際も、きちんとマークアップしましょう。
基本的には、モバイルファーストインデックスになったからというわけではなく、 これまで通りPC向けページと同様にモバイル向けページでもきちんとマークアップしておけばページ分割表示の際もあまり大きな問題は発生しない と考えられています。

  • rel=”prev/nextを使う(モバイルとPC向けページ両方に設置)
  • rel=”alternateを使う(PC向けページに設置)
  • rel=”canonicalを使う(モバイル向けページに設置)

コンテンツの差異

モバイル向けページとPC向けページの ソース・デザイン違いによる影響はほぼない ようです。
メインとなるコンテンツが大きく異なるケースを覗き、そこまで気にせずモバイルファーストインデックスに対応しましょう。

そして先ほどもご説明した通り、サイドバーコンテンツの省略による影響はないようです。
このことから、メインコンテンツ中心に評価判断されていると言えそうです。
なので、 メインコンテンツは、モバイル向けページ・PC向けページ・AMPページすべて同等にし、「ナビゲーション」などのサブコンテンツは、ユーザーが利用するデバイスの種類に合わせて設計(デザイン/レイアウト)すると良い でしょう。

アコーディオンコンテンツについて

アコーディオンコンテンツ(初期状態で隠れてるコンテンツ)については、 PCページの場合は評価されない(重要度が下がったりインデックスされなかったり)ようですが、モバイルページの場合はデバイス特有のUIであるため評価される ようです。

しかし一方で、「取り組んでいる最中」「その問題に関しては解決すべきことがたしかにある」との言及もなされてます。
モバイルファーストインデックスによる、アコーディオンコンテンツの評価は今までと変化がありそう です。

ハンバーガーメニューについて

アコーディオンメニューとも重複しますが、 ハンバーガーメニューも基本的には問題ない ようです。
モバイルの場合、デスクトップと違い、UX上の配慮として隠れてるコンテンツ・リンクがあることがわかってるので、 モバイルファーストインデックス時、問題が発生することがないように進めている ようです。

別々のURL構成

別々URL構成の場合、評価するデバイスが変わるからと言って、 rel=”canonical”とrel=”alternate”を入れ替える必要はない ようです。
alternateタグがcanonicalタグのように機能し、評価を統合するようGoogle側で賢く処理するようです。

リンク評価

次に検索順位に最も影響のありそうなリンクについてですが、Googleのゲイリー・イリーズ氏は、モバイルファーストインデックスにおいてモバイルページが基準となることから、 リンク評価をモバイルにするか、PCページにするか検討中 のようです。
※参考:Google: We May Smear Desktop Signals Into Mobile First Index

つまり、モバイルページのリンクが少なく認識されるケースが多く、このままでは評価が大きく動いてしまう可能性が高いので、PCページのリンクを考慮して評価に盛り込むか検討段階のようです。
この辺りについてはまさに進行中なので、 モバイルファーストインデックス導入後のリンクについての確実な言及は控えてる ようです。

そのため、やはり最善策は URLの正規化 だと思われます。
レスポンシブデザインを導入して被リンク評価を統一することによって、すべてのデバイスで同じコンテンツを表示でき、外部リンクの評価も分散することはありません。

ページ表示速度

当初、ページ表示速度は重要なランキング要因にならないとしていましたが、2017年3月21日~23日に開催された「SMX West 2017」で、Gary Illyes(ゲイリー・イリェーシュ)氏は当初の発言を撤回し、 ページ表示速度を再びランキング要因に組み込んだ上で、モバイルファーストインデックスを導入 する計画を言及してます。
これについては、2018年7月に導入されたモバイル検索アルゴリズムの「スピードアップデート」も深く関わります。

このことから、 使用する画像やファイルの容量などのリソースを軽減したり、AMPを導入するなどして、読み込み速度の早いWebページを提供するようにしながら、スマホ対応する インデックスとは 必要があります。

導入時期について

その後、2017年6月12日~14日に開催されたSEOの祭典「SMX Advanced」にて、GoogleのGary Illyes氏はモバイルファーストインデックス実施が2018年にずれ込むことを言及しました。
そしてその通りに、 2018年3月27日にモバイルファーストインデックスが本格導入されたことで、着々とドメイン単位でモバイルファーストインデックス化してるサイトが増えてる現状 です。

テストに時間を費やす理由について

今までもいくつか導入時期に関する言及がありましたが、未だにモバイルファーストインデックスのテストに時間を費やしてる理由は、 MFI導入により、大きな順位変動を検索結果に起さないことを目指してるため です。
つまり、Googleは検索結果の品質を現在と同じ状態にすることを目指してるようです。

モバイルファーストインデックスに対応する方法について

モバイルファーストインデックスに対応するためには何よりも スマホ対応 しておくことが不可欠です。
その最善策がレスポンシブデザインによるスマホ対応というわけです。

スマホページを評価対象とするため、スマホに特化していることが重要と考えられます。
そのため、 インデックスとは すでにレスポンシブデザインによってスマホ対応しているサイトは、このモバイルファーストインデックスが導入されたとしても順位の変動などの影響は受けない と考えられます。

さらに、モバイルページではメインとなるコンテンツを省略せず、しっかりと表示させることも大切です。
この点もレスポンシブデザインを適用していれば基本的には問題なくクリアできる部分 となります。

モバイルフレンドリーにする

スマホ対応する際に、Googleのモバイルフレンドリーテストツールを活用して、 モバイル用にページデザインが最適化されてるかチェックしておきましょう。
参考:モバイル フレンドリー テスト

ということで今回はモバイルファーストインデックスについての影響や対応策についてご説明しましたが、 モバイルページを最適化することがモバイルファーストインデックスに備えておく最善策 となります。

最後に、モバイルファーストインデックスが実施されても、リンクとコンテンツは最も評価される要因に変わりはないと思われます。
このリンクとコンテンツの質を上げることが検索上位表示にも繋がるため、スマホ対応は何よりも優先させたい対策 と言えるでしょう。

検索順位の推移

例えば、ユーザーの検索意図を無視したり、関連性の低いコンテンツを増やす、内部リンクの最適化など疎かにします。
この場合、SEO対策の質が下がります。
そうなれば、ページやサイト自体の品質が上がらないので、Googleに評価されづらくなります。
結果、検索順位が上がらないというわけです。

セカンダリー・インデックスとTeradata Index Wizard

本来、データウェアハウスにおけるデータ検索の真骨頂は自由検索、すなわち非定型検索です。Teradataデータベースはその並列処理技術によって、非定型検索に伴う全件検索にも優れたパフォーマンスを発揮します(例えば 100AMP(*1) システムの場合は、100人がかりで目的のタイトルの本を探すのと同じです)。しかし、全件検索はシステムリソースを消耗するため、できることなら避けたいというのも事実です。定型的な検索に対しては、SI を適切に作成することで全件検索を回避し、システムリソースを有効に活用することができます。

セカンダリー・インデックス

PI が全てのテーブルで必須であるのに対して、SI はオプションです。SI を定義するとインデックスの情報を保持するためのサブテーブルが作成されます。ただし、SI が検索処理で実際に使われるか否かはオプティマイザー(*2) の判断であり、ユーザーは SI の使用を強要することはできません。そのため、むやみに SI を定義してもディスクを浪費するだけで、パフォーマンスの向上にはつながらないので注意してください。PI を削除することはできませんが、不要な SI は簡単な操作で削除することができます。PI と SI の主な特徴と違いは、表1 を参照してください。

SI は、PI と同様にインデックスを定義するカラムの内容がユニークか否かで、USI(ユニーク・セカンダリー・インデックス)と NUSI(ノンユニーク・セカンダリー・インデックス)に分類できます。

USI のサブテーブルは、インデックスの値や基本テーブルの行ID インデックスとは などの情報を保持し、通常のテーブルと同様に各 AMP にハッシュ分散(*3) されます。USI によるデータ・アクセスは、ある AMP上の USIサブテーブルが、どこかの AMP の基本テーブルをポイントすることによって行われます(図1 上段)。従って、この操作には 2つの AMP だけが使用されるため、非常に効率の良い検索が実現されます。

NUSI のサブテーブルは、同じ AMP内の基本テーブルに関する情報だけを保持します。インデックスの値は複数の AMP に散らばっているため、NUSI によるデータ・アクセスは、全AMP操作になります(図1 下段)。そのため、検索のパフォーマンスは USI 程良くありませんが、ディスク上の検索範囲が限定されるため全件検索よりもパフォーマンスは向上します。

Teradata Index Wizard

SI は検索のパフォーマンスを向上させる有効な手段です。しかし、実際にどのテーブルのどのカラムに、どのようなタイプの SI を定義するべきかという判断は難しい場合があります。この判断を強力に支援するツールが、Teradata Index Wizard(TIWIZ)です。TIWIZ は Microsoft Windows(R)上で稼働する操作性の優れた GUIユーティリティです。

TIWIZ インデックスとは を使うと、以下の手順で SI を定義することができます。

1. 作業負荷の定義

検索のパフォーマンスを改善したい SQL文のセットを作業負荷として TIWIZ に登録します。作業負荷とは、一連の SQL文が実行されることに伴うTeradataデータベースに対する負荷のことを言います。

2. インデックス分析

TIWIZ は、登録された作業負荷のパフォーマンスを向上させるには、どこに SI を定義すれば良いのかを分析します。

3. レポートの表示

TIWIZ は、分析が完了すると各種の分析結果レポートを生成します。これらのレポートによって、SI の作成が推奨されたカラムや必要なディスク容量などを確認することができます。

4. 推奨されたインデックスの検証

TIWIZ によって SI の作成が推奨された場合、SI を作成することで作業負荷のパフォーマンスがどの程度改善されるのかを検証することができます。この検証の段階ではまだ SI インデックスとは は作成されません。

5. 推奨の実行

検証の結果 SI の定義が有効と判断した場合、推奨を実行することで自動的に SI が作成されます。

SI は適切に作成すれば検索のパフォーマンスを大幅に向上させることができますが、オプティマイザーが見向きもしない SI を定義してもディスクを浪費するだけでメリットはありません。それだけに、SI の作成はかなりの知識と経験を必要とする作業でした。しかし、今は TIWIZ という便利なツールがあります。TIWIZ を活用することで推量に頼ることなく、誰もが最適な SI を作成することができますので、是非ご活用ください。

*1: AMP は、Teradata に接続されているディスク・サブシステムを管理するプロセスです。各AMP は、物理ディスク領域の一部分を管理し、その領域内にテーブルの一部分が格納されます。

*2: オプティマイザーは、SQL文と統計情報を解析して、要求されたデータに対する最も効率的なアクセス経路を構築する Teradata の最適化ルーチンです。

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